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誰が日本国民をコ○しているのでしょうか？
これはどの国で起きていると思いますか？
ESG投資・SDGs・GX投資（400兆円）・森林環境税増税・地球温暖化対策税増税・超過死亡（40万人）・昆虫食（コオロギ）・培養肉（人工肉）・種子依存（9割）・遺伝子組み換え作物緩和・ゲノム編集食品・農家潰し・マイナカード・保険証廃止・DX化・信用スコア ・ライドシェア（外資企業独占）・移民拡大・武器輸入拡大・ウクライナ紛争支援・半導体台湾企業優遇・水道民営化（外資企業独占）・カジノ（外資企業独占）・ムーンショット目標
『SDGs経営』 新時代を拓く構想力 ムーンショット&バックキャスティング
これらを進めてきたのは自民党政権の政策です。
これらの政策は世界経済フォーラム（ダボス会議）WEFのクラウス・シュワブ会長が進める「グレートリ・セット」政策（人口削減政策）のパクリです。
クラウスシュワブの闇についてはこちらをご覧ください。
WEFは世界からヤング・グローバル・リーダーを集めて洗脳し、政権に就かせて支配しています。
下記に日本のYGLを挙げてあります。
● Klaus Schwab HARVARD talk
●闇の世界で餅を食う（特に1:25:00〜）
しかも、日本の政策決定にWEFが監視しています。
地球温暖化問題はWEFが創り出した世界を支配する手法の一つです。
TNFDで各国の財政を監視しています。
●自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）
CO2が原因の地球温暖化危機は100%ありません。
しかし、自民党政権はGX投資400兆円を決めました。
日本は国民負担率5割になり生活苦が増しています。起こることがない危機に官民合わせて400兆円を費やす余裕はありません。日本はそのために森林環境税、地球温暖化税が始まります。
ほとんどが利権のため、国民の生活費が支配層の利益のために献上されます。
米国はトランプ大統領再選後「パリ協定」「WHO」脱退し、ESG投資禁止をします。
米国では気候変動危機を煽る側とそれを作り話だと認識している側がいて、政争の道具になっています。
繰り返しますが、CO2が原因の地球温暖化危機は100%ありません。
日本は早く無駄金の拠出を止まさせないといけません。加担しているのは、
環境活動家、YGL、WEFに忠実なアカデミー・マスコミ・エセ科学者・エセジャーナリスト・政治家・官僚・経済人・広告代理店です。
自民党議員が国民第一ではなく、自分第一の政治をしている結果です。
代表民主制は国民の考えを政治に反映させるために代表を選んでいるはずです。
家族の大切な命を守るために、もう一度代表民主制の原点に還って選挙に臨むことが必要です。
●今知っておくこと
●『悩みは幸せの種になるひみつ』
●これ見て！『生き残って！』
●日本の未来を切り拓く
●ごぼうの会奥野卓志
●エリザベスさん
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※リンク集を提示しているのは、私の仮説が「陰謀論」ではなく、現実に起きている出来事を繋ぎ合わせることで見えてくるマスコミが伝えない、隠している【もう一つの世界＝現実の世界】が見えてきます。一つひとつにあたって検証してみてください。
なお、解釈の間違い、事実の訂正などの建設的・合理的なご指摘は大いに歓迎します。私の専門は建築ですのでそれ以外の分野の議論はできません。「科学」上での異説・異論は尊重し、私自身が合理的かどうかを考えて私の認識を修正するのみです。
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日本の子どもたちの未来を明るくするために発信しています。
『白雪姫の鏡のひみつ』
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